インバウンドビジネスニュース

平成28年2月16日リサーチの結果、インバウンド対策として自社webの多言語化が必須であることが判明したと、GMOリサーチ株式会社が発表した。

今回の調査対象は、中国や台湾また香港や韓国そしてフィリピンといった、訪日外国人観光客のうち訪日人数の多い5か国となっている。

そして、情報収集傾向や日本のオフィシャルwebサイトの利用度そして、そのwebサイトの多言語化の影響度について調査が実施された。

こうした調査の結果、情報収集のターゲットとして観光スポットや日本食またショッピングが挙げられ、オンラインにおける収集源として中華圏ではSNS韓国の場合はブログ、そしてフィリピンでは旅行代理店や友人や知人というように、個人間での情報収集傾向が見られた。

また、日本のwebサイトの望むこととして英語及び母国語での表記もニーズとしてある。

現状では日本のwebサイトの情報収集に対する利用率が4割にとどまるが、それも多くのこれらwebサイトにおいて日本語での表記でしかなされていないことも関与しているようだ。

よって、訪日外国人観光客をターゲットとする需要への対応策として、各自のwebサイトの英語及びアジア圏言語による多言語化が、必須でありかつ急を要するといえよう。

（画像はプレスリリースより）
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外部リンク

訪日外国人はWebサイトの多言語化を切望！〜インバウンド対策にはWebサイトの多言語化が必須〜
https://www.gmo.jp/news/article/?id=5187